熱中症対策として取る休憩時間の目安は？決める基準や他の暑さ対策も紹介
法改正によって熱中症の重篤化防止のための対策が義務化され、予防への取り組みもより重要となっています。
この記事では工場の環境や作業内容に適した休憩時間の決め方と、熱中症リスクを低減する熱中症対策について解説します。
従業員の安全と工場の生産性を維持するための参考としてください。
厚生労働省が提供する資料には、熱中症の対策として確保が推奨される休憩時間の目安が示されています。
この目安は一律に「何分」と決まっているわけではなく、作業場の「WBGT基準値」によって異なります。
熱中症対策を講じていない環境で作業を行う場合に、確保した方がよい1時間当たりの休憩時間の目安は以下のとおりです。
・WBGT基準値から1度程度超過すると、15分以上の休憩時間
・WBGT基準値から2度程度超過すると、30分以上の休憩時間
・WBGT基準値から3度程度超過すると、45分以上の休憩時間
・これ以上の超過は作業の中止が望ましい
暑い環境で連続して作業を行うと熱中症リスクが高まるため、この目安を参考に休憩することが重要です。
他にも、休憩時に水分や塩分の補給、身体の冷却を呼び掛け熱中症のリスクを低減しましょう。
▼関連サイト
厚生労働省｜働く人の今すぐ使える熱中症ガイド
このWBGT基準値は次の4つの指標により決定されます。
・暑さ指数（WBGT値）
・暑熱順化の有無
・代謝率レベル
・服装による影響
それぞれの指標について詳しく見ていきましょう。
改正により熱中症で死亡に至らせない（重篤化させない）ための対策が義務化されています。
対象となるのは暑さ指数（WBGT値）が28度以上または気温が31度以上の環境で行い、継続して1時間以上または1日4時間超の実施が見込まれる作業です。
改正された労働安全衛生規則に違反した場合、労働安全衛生法の第119条、及び第122条により、以下の罰則が課せられる恐れがあります。
・違反した者に6か月以下の拘禁刑もしくは50万円以下の罰金
・法人の場合にも50万円以下の罰金
義務化への対応はもちろん、休憩時間を適切に確保して従業員を熱中症から守ることが重要です。
▼関連サイト
e-Gov法令検索｜労働安全衛生法
ここでは、休憩時間の確保以外に実施できる工場での熱中症対策について紹介します。
工場に遮熱工事を行えば室温の上昇が抑えられ、暑さ指数の低減効果が期待できます。
暑さ指数が低減できれば、休憩時間の調整もしやすくなります。
暑さによる集中力の低下も抑制でき、工場の生産性の維持につながる対策です。
初期費用こそかかりますが、一度設置すればエアコンの電気代などのランニングコストを減らす効果も期待できます。
遮熱やさん（運営：植田板金店）では、遮熱材「シャネリア」を活用した遮熱工事にも対応しています。
シャネリアの詳細はこちら
暑さ指数を適切に計測し、WBGT基準値に基づいた休憩時間の調整が重要です。
休憩時間の確保以外に遮熱などの対策も熱中症の予防に効果的です。
従業員の安全と工場の生産性を維持するために適切な熱中症対策を行いましょう。
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